【リアル給与明細】32歳、保育士。シングルマザーで貯金ができず厳しいです……【FPが解説】

Baby&Kids / Life style

読者から寄せられたリアルな給与明細を大公開。質問内容から、改善できるポイントがあるのか、ファイナンシャルプランナーが解説します。【32歳 保育士】

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松田亮太
松田亮太
2024.07.24

【リアル給与明細】32歳保育士の場合

給与明細

プロフィール

32歳、女性
保育士 5年目

▼現状
保育業務全般。
労働時間は月170時間、残業は月10時間。
ボーナスは年30万円。

【相談内容】2人の子どもがいるシングルマザーですが、今のままでは貯金ができないうえにこれから教育費も増えてくるため転職か副業を検討中です。

解説するのは……

 

◆松田亮太

ファイナンシャル・プランニング技能検定2級
大学卒業後、地方銀行、外資系生命保険会社を経て、現在FP事務所に勤務中。

教育費の増加は前もって準備を

相談者さんは毎月3万円は貯金したい気持ちがあるものの、出費がかさむため数千円しか貯められない月もあるとか。
格安スマホへの切り替えなど節約を頑張りつつ、転職か副業を検討していらっしゃいます。

お仕事のほかにも家事や育児で、毎日慌ただしく過ごされていることと思います。
お体には十分お気をつけてくださいね。

さて、相談者さんの目下の悩みは、将来の教育費の確保でしょう。
一般的に、大学までを全て国公立の学校で進学する場合、教育費の総額は約1,000万円
私立の高校や大学に進学すると教育費総額は1,500万円になるといわれています。

教育費は子どもが生まれた時点で発生する時期とおおよその金額が確定するため、前もって準備しておきましょう。

教育費準備として投資信託の活用を

相談者さんは、教育費増加の備えとして転職か副業を検討していらっしゃいますが、どちらもおすすめできません。

相談者さんの税込のご年収は、おおよそ以下のとおりです。

360,000円×12ヶ月+年間賞与300,000円=4,620,000円

一方で令和5年賃金構造基本統計調査における、相談者さんと同年代の保育士の平均年収は、以下のとおりです。

給与264,500円×12ヶ月+年間賞与679,600円=3,853,600円

*……参考https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00450091&tstat=000001011429&cycle=0&tclass1=000001213360&tclass2=000001215880&tclass3=000001215884&stat_infid=000040163743&tclass4val=0

相談者さんは、平均年収よりも約80万円多くもらっておられます。
つまり、同じ保育士として転職先を探されても、今の年収より多いところが見つかる可能性は低いということです。

一方で、お子さま2人を育てながらの副業は、時間的・身体的に無理があるように感じます。
相談者さんが倒れる事態となってしまっては、元も子もありません。
副業は、お子さまが大きくなり時間的な余裕ができる時期になったら検討しましょう。

相談者さんのように、貯金が思うようにできず、転職や副業も困難な場合は、投資信託がおすすめです。

投資信託は、ファンドマネージャーといわれる専門家が株式や債券で運用してくれるため、投資初心者向けの金融商品の1つです。
投資信託は、銀行預金のように元本の保証がありませんが、「長期、分散、積立」であれば元本割れの可能性が大きく下がります。
積立投資信託の運用実績によっては、毎月3万円を銀行預金で積み立てた場合以上の貯金を確保できる可能性もあります。

変額保険は教育費準備に効果的

2024年1月より新NISAがスタートし、投資を始める人も増えてきました。
特にここ数年は世界的に株価が上昇しており、10〜20%の運用実績も珍しくありません。

新NISAのほかには、変額保険もおすすめです。

変額保険とは、払い込む保険料の一部が積立投資に回る生命保険の1つです。
払込期間中に保険の対象である被保険者が亡くなった場合に死亡保険金が受け取れ、払込期間満了時もしくは解約時にはそれまでの投資による積立金が受け取れます。

変額保険は毎月支払う保険料の一部が生命保険に関する費用に充てられるため、新NISAほど増えませ
しかし変額保険には、被保険者死亡時に生命保険金を受け取れるという、ほかの金融商品にはない保障機能があります。

突然不測の事態が起きた場合でも教育費が確保できるよう、変額保険の加入を検討してみてください。

まとめ

悩んでいる保育士の女性出典:stock.adobe.com

・大学まで全て国公立の場合の教育費総額は約1,000万。高校・大学が私立の場合の教育費総額は約1,500万円。

・教育費は前もって準備しておくこと。

・変額保険であれば親の生死にかかわらず教育費の確保が見込める。

※この記事では媒体で募集した情報を掲載しています。

※表示価格は記事執筆時点の価格です。現在の価格については各サイトでご確認ください。

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松田亮太

大学卒業後、地方銀行、外資系生命保険会社を経て、現在FP事務所に勤務。個人宅を中心にお金の正しい知識と知恵を伝える一方で、社内の総務、人事、経理などバックオフィスを一手に引き受けている。
ファイナンシャル・プランニング技能検定2級