海外旅行前に再確認!クレジットカードの「付帯保険」ってどうなの?

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次はどこに出掛けよう……と、夏の旅行計画を始めている方もいらっしゃるでしょう。

特に海外旅行をお考えの方は、楽しい旅行にするためにも、クレジットカードに付帯されている「海外旅行傷害保険」について知っておきませんか?

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海外旅行前に手持ちのクレジットカードの「付帯保険」をチェック!

治安の良い日本とは違い、特に小さなお子さん連れでの海外旅行では、思わぬアクシデントが多々起こりがち。

そこで頼りになるのが、海外旅行中のトラブルに対応した保険です。

大きく分けると、個別で加入する旅行会社や損害保険会社の「海外旅行保険」と、クレジットカードに付帯した「海外旅行傷害保険」があります。

クレジットカードによっては、「海外旅行傷害保険」が付いていることをご存知ですか?

「海外旅行傷害保険」は、カード会社のサービスの一環となっており、100%全てのカードに付帯しているわけではありません。

補償の内容はカード会社やカードのグレードによって異なるため、補償の有無を含めて、事前に内容を調べることをおすすめします。

クレジットカードに付帯する「海外旅行傷害保険」で注目することは?

クレジットカードに付帯する海外旅行傷害保険で、特に注目しておきたい補償は2つあります。

1つ目は、現地で病気やケガをしたときの治療費や、家族が現地に駆けつける渡航費などを補償する治療・救援費用です。

健康保険制度には、海外での治療費の一部を払い戻してもらえる「海外療養費制度」がありますが、海外の治療費は高額なのでまかないきれません。

ジェイアイ傷害保険株式会社の調べによると、盲腸で手術・入院をした場合、ホノルルで256万円、パリで約86万円、バンコクで約51万円がかかります。
(日本損害保険協会HPより)

もちろん救急車も、日本のように無料とは限りません。だからこそ、治療・救援費用の補償が重要なのです。

2つ目に注目なのが、個人賠償責任補償です。

海外旅行は日常生活とは見なされないため、国内の「個人賠償責任保険」に加入していても補償されない場合があります。

お子さんが誤ってホテルの備品を壊すということもあり得ますので、補償の内容と補償額を確認しておきましょう。

クレジットカードの付帯保険でカバ-できないケースもあるの?

クレジットカードの付帯保険には、カードを持っているだけで補償が受けられるものと、カードを使用した場合のみ受けられるものがあります。

後者の場合、補償を受けられるのは、旅行代金や出国までの間に利用するタクシー、バス、電車などの料金をカードで支払った場合のみ。

このように、海外でカードを使うだけでは補償が受けられないケースもあるので、注意が必要です。

またカード付帯の海外旅行傷害保険と、損害保険会社の海外旅行保険との大きな違いは、医療費の支払い方です。

クレジットカードに付帯した保険では、医療費を一旦全額立て替えて支払う必要がある場合が多いです。

「キャッシュレス診察」に対応するカードであっても、対象となるのは提携医療機関のみとなります。

さらに、クレジットカードの付帯保険において、本人以外は補償の対象になりません。

ただし、家族カードが発行されている場合や、一部のゴールドカードには「家族特約」が付帯されているケースもあります。

まずは、お手持ちのカードの補償を確認してみましょう。

最近の海外旅行保険では、手持ちのクレジットカードの付帯保険で不足する補償を上乗せするものや、オーダーメイドできるものもあります。

クレジットカードの付帯保険は、加入する手間がない分、適用条件や補償内容を見落としがち。

旅行前に、クレジットカード会社のホームページなどで補償内容を確認し、不安な部分は旅行会社や損害保険会社で加入する「海外旅行保険」で補うことを検討しましょう。

※表示価格は記事執筆時点の価格です。現在の価格については各サイトでご確認ください。

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池田幸代/本気の家計プロ®︎

【プロフィール】
池田 幸代 (いけだ さちよ)
福岡県在住

【肩書き】
株式会社ブリエ 代表取締役

NPO法人ら・し・さ正会員
ボイスマルシェ相談員
FP Cafe®︎ 登録パートナー

ファイナンシャルプランニング技能士2級
AFP(日本FP協会認定)
宅地建物取引士 
証券外務員一種
終活アドバイザー®︎


【FPになったきっかけ】
証券会社勤務を経て結婚後、宅地建物取引士、ファイナンシャルプランナーの資格を取得しました。

自らが不動産オーナーなので、不動産投資や相続対策をしていくうえで、納得のいく答えを出していくためには、ある程度の知識が必要だと感じたからです。

司法書士試験を受験しているなかで、夫の両親が要介護状態になり、すべてを諦めることに。

その後、土地の問題で訴訟を提起することになり、士業の専門家を往復するうちにひとつの窓口で事足りる「ワンストップアドバイザー」の必要性を感じました。

それをきっかけに、再びファイナンシャルプランナーをめざすことになりました。

日本FP協会九州ブロック無料相談会のアシスタント相談員を2年間経験後、FPユニバーシティを受講。

2016年6月にファイナンシャルプランニングと不動産を中心とする会社を設立。


【得意分野】
家計相談・介護・相続・不動産
終活

【連絡先】
本気の家計プロ®︎
honki-4yuuu@fp-will.jp

『本気の家計プロ®︎』は、本気で家計を変えたいあなたの安心と納得のしくみ作りを応援するファイナンシャル・プランナーです。

平均論や一般論にとらわれず、あなたにあった家計のアドバイスを行います。